iPhone サイト越えトラッキングを防ぐのオフのデメリットとは？
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まえおき
iPhone(楽天市場で探す ・ amazonで探す)(iOS)の標準ブラウザ「Safari」の機能である「サイト超えトラッキングを防ぐ」の有効、無効の違いを説明しています。
※2025/1/2 iOS 17.7.1でも記事を再確認しました。
※この記事は個人の見解ですが、間違いを減らすためAIで精度をあげました。また用語の「サイト」とはホームページ、ブログのことです。
本題
まず、私は「トラッキングとは訪問履歴の追跡およびログイン情報の保持」と解釈していて、簡単にいえば「訪問したWebサイトの履歴や自分のスマホやタブレットの種類を一部の企業に把握される可能性がある」という意味です。
また追跡は「常に監視されている」ではなく、「必要な時（ログインした時）に履歴を見られ」ので、すべてのWebサイトではなく「特定の企業Webサイトのみが追跡・保持する機能」で、個人のblogなどログインがないサイトやブログでは基本的に関係はありません。
私の感覚では「アプリ内のポイントゲームやポイントサイトを利用してポイントをもらいたいという人やアンケートサイトを利用している人は、トラッキングを防ぐのオフにする（追跡を許可する）方が無難」だと思います。
また、特定のWebサイトのサービスやアプリを利用した時にログインできない場合も「トラッキングを防ぐをオフ」にする必要があるかもしれません。
私は「追跡されても気にしない、ログインのたびに再入力するのが面倒」なので「オフ」にしています。
ちなみに「iPhoneのサイト越えトラッキング」には住所や氏名など個人を特定する情報は含まれません。
なお自動ログインができるかどうかを試したい方は、この記事を参考に各サイト毎に「有効」「無効」をお試し頂ければと思います。
Q.つまりサイト越えトラッキングを防ぐのオフにするデメリットとは？
A.簡単にいえば、あなたのスマホに入れたアプリの企業や、Yahooなどあなたがアカウント情報を登録しているサイトの企業に「アプリでの行動履歴やSafariで閲覧したサイトの訪問履歴を提供すること」がデメリットに該当すると思われます。
※以下の「サイト越えトラッキングを防ぐ」のオンにした場合、オフにした場合でもメリット、デメリットに触れていますので、内容に重複する箇所があります。
ホーム画面の [設定]アイコン→真ん中付近のSafari をタップします
そして、少し下方向にドラッグすると「サイト超えトラッキングを防ぐ」の項目が見えてきます。
●「サイト超えトラッキングを防ぐ」が有効（オン）の場合
トラッキングされなくなります。
メリット：
プライバシーが向上するので、ご自身の機器（iPhone）のWebサイト訪問履歴を絶対に企業に見られたくない人向けです。ここでいうプライバシーとは訪問履歴や検索履歴などのことで、氏名や住所などの個人情報は含まれません。
デメリット：
ポイント獲得サイトでのポイントが得られなくなる可能性があります。ポイントを確実にもらいたい人は有効にしてはいけません。
また、いくつかのWebサイトでログイン状態が維持されなくなる場合があり、ひんぱんにログインIDやパスワードの再入力を求められる場合があります。
さらに、特定のWebサイトでは「サイト超えトラッキングを利用し、ユーザーごとに合わせたサービスを提供している場合がある」ため、そのサービスを受けられないなどの影響が出ることもあるそうです。
●「サイト超えトラッキングを防ぐ」が無効（オフ）の場合
トラッキングされます。「ポイント獲得サイトを利用する場合」は「防ぐを無効にする」必要があります。また、一部のWebサイトでの閲覧で不具合が出た場合は「無効」にすることで改善する場合があります。私は常に「オフ」にしています。
メリット：
どのWebサイトでも普通に閲覧できます。ショッピングサイトやアンケートサイト、無料メールなどの「ログインIDやパスワードが必要なサイト」でも、次回訪問時から入力しなくても済む場合があります。
デメリット：
ご自身の機器のWeb閲覧履歴が一部の企業Webサイトによって追跡され、「自社のサイトへの訪問は初めて？」などの閲覧履歴を見る可能性があります。その履歴に基づいて「あなたに合わせた広告が表示される可能性」もありますが、それらには個人を特定する情報は含まれません。
管理人なりのまとめ
最終判断は読者の方におまかせします。ただ「トラッキングを防ぐが無効の私」ですが、迷惑電話や迷惑メールが届いたり、変なアプリが入った経験はありません。
つまり各企業サイトのトラッキングがスマホに入ったとしても、電話番号やメールアドレスといった個人情報が盗まれることはないと思っています。
それよりも「位置情報」の方が個人的には気になるので、どのアプリでも「位置情報は『このAppの使用中』をオン」にしています。つまりアプリを使っている時だけ位置情報を送っている状態です。
ちなみに新型コロナが流行している時、TVのニュースで「全国の主要な地域での人流をプライバシーを保護したうえで調査した結果」というフレーズをよく耳にしましたが、それは「位置情報がオンのアプリ」からの情報収集の結果だと思われます。
【関連情報】位置情報サービスの設定の確認方法
設定→プライバシー→位置情報サービス
に進むと、画面の下部に「位置情報サービスを使うアプリの一覧」が表示されるので、「許可しない・次回、または共有時に確認・このAppの使用中のみ許可」から選んでタップして下さい。
●参考情報 リンク切れはご容赦下さい
・Yahoo! JAPANでは「サイト越えトラッキングを防ぐ」をオンにしていると、一部のサービスを利用できません。Yahooでの解説
・セキュアイノベーション「スマホアプリの「トラッキング許可」はセキュリティ上、危険なの？」
ポイント「仮に「トラッキングを許可」した場合どうなるかというと、実はセキュリティ上の危険性はあまりありません。メリットとデメリットを知ったうえでスマホのプライバシーを守るためには、トラッキングを許可するアプリ、位置情報を許可するアプリを見直す。OSは常に最新に。」
・「サイト越えトラッキングを防ぐ」が「有効」の場合、正常にポイント加算が行われない可能性があります。
dカードポイントモール 「Apple製品で当モールをご利用されているお客様へITP設定変更のお願い」
ECナビ「「サイト越えトラッキングを防ぐ」について」
Pex「動作環境のサイト越えトラッキングを防ぐ」 *下の方
・マクロミル「Safariの設定に関する詳しい設定方法を教えてください」
・Gポイント「Apple製品（i OS11以降）をご利用いただいている皆様へ」
・マイナビニュース「ポイントサイト経由で買いものしてもポイントが付きません!? – いまさら聞けないiPhoneのなぜ」
・Apple「MacのSafariでサイト越えトラッキングを防ぐ」
※サイト超えトラッキングの記事はここまでです。
以降は余談で個人の意見です。
私は「上のトラッキングされる事（自分の機器や訪問履歴が記録される事）」よりも「無断でスマホの中の情報を収集するアプリ」の方が恐いです。
過去記事ですが、お時間があれば目を通して頂ければと思います。
2019年頃から「中国政府が情報を収集しているのではないか？」と不安視されていた中国製アプリTikTokの使用を、2020年8月ごろアメリカやインドは禁止すると宣言。ただ、実際には禁止されてはいません。
結局、スマホを安全に使うには「信用できる企業のアプリだけを入れる」「スマホ購入時に入っていたアプリしか使わない」といった選択肢があるかと思います。もちろん、読者の方のお好みです。
・たとえばバーコード決済アプリ（PayPayの新規登録）やメッセージアプリ（LINEの新規登録）の登録（入会）の時に電話番号を入力するアプリでも「位置情報も含め、自分の情報を他人に知らせる」ということをご自身が納得されたうえでご利用して下さい。
登録時の最初の１回だけなので「電話番号を設定したこと」を忘れがちですが、こちらのほうが「サイト超えトラッキング」よりも、むしろ重要な個人情報ではないでしょうか？
（誤解を防ぐために：アプリの良し悪しではなく、セキュリティ上、どちらの方がリスクが高いかの比較です。お間違えの無いようお願いします）
LINE関係として
2024.3.5 総務省がLINEヤフーに行政指導、親会社のNAVERへ「対策求めづらい関係」指摘
抜粋
LINEヤフーや韓国NAVER Cloudの委託先企業の従業員のパソコンがマルウェアに感染したことがきっかけで、LINEサービスに関わる利用者情報などが流出する事案が発生。
しかし、LINEヤフーの親会社であるAホールディングスの資本の半数をNAVERグループが保持しており、LINEヤフーからNAVERに対し安全管理のための的確な措置などを求めづらかったとされている。
2021.6.14 BUSINESS INSIDER JAPAN
「LINEはなぜ｢官庁に虚偽説明｣したのか。“第1次報告”でもLINE Payの調査は｢未定｣」
抜粋
政府や自治体との渉外時にも適切な説明ができていなかったことが特別委員会からは指摘。
LINEは2013年、2015年、2018年の3回にわたって、国内ユーザーのデータ保管場所をどう説明するかを社内で検討していた。
だが、いずれのタイミングでも｢主要な個人情報は日本のデータセンターに保管｣｢主要なサーバーは日本国内｣などと、｢LINEのデータは日本に閉じている｣という趣旨の説明をしていたことが、LINEの社内関係者からのヒアリングで判明。
2021年の問題点
簡単にいえば「データのある国の法律が適用されるので、仮にその国が『データを見せなさい』と言えば、見せないといけない」「海外支社の人間が中身を見ることができた」ので、「データが日本以外にある」だけで、不安な点が増えます。
2020年8月2日 デイリースポーツ
抜粋
ワイドナショーで、トランプ米大統領が中国のバイトダンスが運営する動画投稿アプリ「TikTok(ティックトック)」について、個人情報などの情報が流出の懸念があるとして「米国での使用を禁じる」と表明したことなどについて特集。
指原はこの話題についてコメントを求められ、「今まで、TikTokもそうですけど、電話番号とか、クレジットカードを登録するサイトに、登録したとして、（情報が）流出してそんな困ることあるのかしら、って思ってたんですよ。それ、流出したらダメなのかな、って思ってたんですよ。でも、こないだ中国語で電話かかってきて。（ネットで）検索したら、めちゃくちゃ出てきたんですよ。みんな中国語の電話かかってきてる、って」と驚いた様子で明かした。
進行役の東野幸治が「俺もありました。何気なく（電話に）出ると、録音した中国語でわーっとしゃべられて。よく分からんかった」と同じことがあったことを明かした
・以下はセキュリティ企業のノートン「TikTokはホントに危険? 8つのリスクとその対処法を解説・2019年8月28日付を参考にしました。
TikTokの「プライバシーポリシー お客様の情報の共有方法」より抜粋
「当社は、クラウドサービスプロバイダやコンテンツモデレーションサービスプロバイダなど、本プラットフォームを安全に楽しむことができる場所にするため、当社の事業をサポートするサービスプロバイダ、および本プラットフォームのマーケティングのサポートを行うサービスプロバイダに対し、情報およびコンテンツを提供します。
当社は、本プラットフォームのどのユーザーが何人、広告を閲覧またはクリックしたかを知るために、広告主および第三者測定業者と情報を共有します。
当社は、一定の基準を満たすリサーチを促進するため、独立したリサーチャーとお客様の情報を共有します。
当社は、本プラットフォームの提供、本プラットフォームの改善·最適化、違法な使用の防止およびユーザーのサポートを含む目的のため、当社の企業グループに属する他の企業、子会社、または関連会社とお客様の情報を共有することがあります」
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2023年 アメリカでTikTokに制限をかける動きなど関連したまとめ記事
・中国製で日本語入力アプリ「Shimeji」 2013年12月に起きた「入力文字の不正送信問題」→wikipedia
「入力された情報をユーザーに無断で外部に送信しているとの報道」
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